『新型コロナウイルス・ワクチン』その後のこと

『免疫能とワクチン』という題名で、2021年9月に論述させていただきましたように、国も社会も生物も、基本的に目指すところ、落としどころは同じであって、無駄なことは極力せず、効率化を求めて進化、進歩をしていくということです。

最近、私がブログで述べさせていただいたことですが、植物が果実を食べてもらうための工夫、効率向上策として、同じ組立工程とほぼ同じ原材料が必要なら、甘味が高い『果糖』の比率を高めたということもその一つです。

ごくわずかであっても効率の良い、つまり、少ない労力、コストで動物に食べてもらいやすいように、という工夫の結果だということです。

それはもちろん、生存率を上げる、ごくわずかでも生存の可能性を高めるための進歩、改良のための効率追求である、ということなのですが、ヒトの知恵というものは時として、良かれと思ってしてきたことではありますが（時には、金などが絡むことにより、良くないことと知りながら）、とんでもない過ちも繰り返してきました。

ワクチンの有効性

もちろん、ここでワクチンと言っているのは「新型コロナウイルス・ワクチン」のことです。これも名称が長いので、以降は『COVID-19 ワクチン』と表記します。あまり短縮されてはいませんが。

このワクチンに関しては、その有効性と副作用について各種の議論が存在していることは間違いないのですが、あまりにも科学的視点からの評価、選択が軽んじられているように思われます。不自然さすら感じてしまいます。

これも前回申し上げたことですが、外国製ワクチン（ロシア、中国、インドで各々独自開発し、すべてワクチンとして使用中）とファイザー社、モデルナ社（いずれも米国）との比較はもちろん、その他にもジョンソン＆ジョンソン社（米国）もアストラゼネカ社（英国）も存在しますが、客観的な有効性の比較などはまったく行っていませんし、行う気もまったくないようです。

俗にいう西側では、ロシア製もインド製も中国製も話にならないという評価のようですが、ニューヨークやイスラエルでも、ブースター接種だの4回目接種だのということが、声高に叫ばれているという現実を見れば、いったいどれほど有効性に差があるのか、報道を見ている限り五十歩、百歩？といった印象です。

日本においても、最初から、大原則としてファイザー社製、それだけでは不足する事態となったら、補欠としてモデルナ社製といった使い分けが決まっていたことはご承知のとおりです。

有効性比較はもちろんのこと、見積もりを取って価格比較をしたり、大量購入による値引き要求をした形跡すらありません。支払いは日本政府保証付きであるにもかかわらずです。

最初から、「加計学園ありき」ならぬ「ファイザー社製ありき」であったことは疑問を挟む余地がありません。

そういうわけで、データ比較するには幸いというべきかもしれませんが、日本のデータから分かるのは、ほとんどの人がファイザー社製を接種しており、一部に（主に集団接種会場による接種）モデルナ社製が使用されましたから、これからご紹介する有効性の参考となるデータは、実質的にはファイザー社製ワクチンの有効性と考えても良いものと思われます。

有効性を示す具体的数値

私が使用する数値は、東京都の1月8日付のデータです。

それによりますと、1月8日に判明した新規陽性判明者全1,224人のうち、ワクチン接種者が565人、非接種者が327人とのことでした。

この時点における東京都民は数字の上ではワクチン2回接種済者が79％、1回のみ接種済みという人まで含めると80％だそうですので、ざっくり8割ということで今後の計算を進めていきます。

2回接種済み者と、1回のみ接種したグループのパーセンテージ差がまったくと言って良いほど小さいので、1回接種と、2回接種における有効性の差異は算出不能として無視することにします。

単純にこの日の数値からだけ発症者の接種、非接種割合を算出しますと、1,224人中2回接種済みが565人ですから約46％、全くワクチンを接種していなかった人々では、327人ですから約27％となります。

ただ、両者の数を合計しても、892人にしかなりませんで、残りの332人については、どういう理由で判明していないのか、どういう人々なのかといったことには全く触れられていません。

接種、未接種不明者が、東京都の公式集計でも1／4以上（27％）も存在するということは信じられません。どのような集計の仕方をしているのか、都に報告を上げるように各医療機関等に依頼、指導しているのか謎です、理解不能です。

同居親族もいないうえ、本人も意識が混濁あるいは喪失している、といったような重症者が非常に多いといった状況なら解らないでもありませんが、ご承知のように現在主流になりつつある『オミクロン株』は、単純な感染者数を激増させてはいますが、重症化している人の割合は非常に少なく、デルタ株と比較して1／5～1／10程度、あるいはそれ以下ともされています。

もし、この332人中の大多数が2回接種済み者であるとすれば、接種済者の新規陽性判明者数は897人（73％）となり、予防効果に関してはないも同然、ということになります。

もし反対に、未判明者の大多数が未接種者だとすればその人数は659人（４3％）となり、接種していないと何倍も感染しやすい、ということになります。

最も重要な指標となりますので、是非ここはきちんと調査して、公表をしていただきたいところです。

私の計算では、作為的な数字の操作は絶対にないものとして、未判明者も80％は接種済み、20％は未接種と仮定して計算を進めさせていただきます。

そうしますと、陽性者はワクチン接種者約830人、未接種者約400人ということになりますから、これをパーセンテージで表すと、接種済者が約68％、未接種者が32％となります。

これ等の数値から、ファイザー社製ワクチンの感染予防効果を一般的な、感覚的数値で表現（医学用語における『有効率』とは異なります）すれば、ワクチンを2回接種していれば、感染リスクをおよそ半分程度にはできる、ということになります。

 

たったの半分か、という評価をする人もいるでしょうし、半分になるならやはり積極的に接種して正解、と考える人もいることと思います。

ｍRNAワクチンの薬理作用は、人工のコロナウイルス・スパイクタンパク様の物質を体内に注射して、強制的にCOVID-19ワクチン抗体を造らせる作用ですから、作用機序からすれば全く効かないということもあり得ないことになりますし、軽症化効果もまったくないとは言えないでしょう。

それにしても、思ったほど効いていない割に副反応は強いよね、といったところが大方の見方ではないでしょうか。

重症化予防効果については明白にある、と主張している医師、医学者も多いのですが、ウイルス側の変異による要素も大きいものと思われるので、単純に比較することは困難です。

なかには、全く根拠などあるはずもないのに『３回目接種はオミクロン株にも有効です』とにこやかに主張する、業界の宣伝マンのような学者と称する輩もいます。

テレビの取材に答えていた、琉球大学の感染症系の臨床医師（沖縄県の対策ティームのメンバーでしたが、お名前はメモしそこないました）は、『（オミクロン株が主流になってからは…）ワクチンにはほとんど感染予防効果はないように思われる。重症化予防についてもウイルスの弱毒化によるものかどうかは判断が難しい』という、極めて客観的かつ妥当な意見を述べておられました。

ワクチンブースター接種

100歩譲って『COVID-19ワクチン』のmRNAがヒトDNAに逆転写されるであるとか、可能性はそれなりにあるものの、多くの専門家（注：ウイルス、細菌等の専門研究者、学者のことではなく、単なる感染症専門と称する医師、医学者のこと）からはまったく無視されるような、潜在的な危険性については、ここでは目をつぶることにします。

それにしても、かなりの副反応に対してこの程度の感染予防効果、さらには不確かな重症化予防効果と称する、確認が難しい効果を期待してワクチンを接種する、ということだけでもどうかと思うのに、最近の世論の関心は、と言ってもマスコミの誘導なのですが、『ワクチンのブースター接種』、『オミクロン株対応ワクチンの開発』に移ってしまったようです。

参考までに申し上げておきますが、2022年1月15日現在の日本国内の累計感染者数は186万人だそうで、今のところですが、全人口（1億2千5百80万人）の1.5％弱に過ぎません。

最近また、陽性者が激増しているわけですが、それでも無症状、軽症状者の比率も上昇しているようで、当初一部の方々が主張していたような『COVID-19はただの風邪』に徐々に近づいてきていることは、間違いのない事実でしょう。

にもかかわらず、マスコミも自治体も、多くの医療関係者も「一刻も早く、まず高齢者に3回目接種を」という流れが完全に出来上がってしまったようなのですが、これには強い違和感を覚えます。

ワクチンには期待したほどの効果はなかった、と言うしかありませんし、重症者の減少もウイルス側から歩み寄ってくれた可能性の方がずっと高いのではないかと思います。

もちろん、またある日突然強毒化して、なお感染力も強い新株が生まれる可能性がまったく無いとは言い切れませんが、100年前のインフルエンザの世界的大流行と、ワクチンなき沈静化という歴史的事実から類推すると、そろそろ自然と治まっていく時期を迎えた可能性の方が高いのではないかと思います。

なお、ＥＵ（欧州連合）のヨーロッパ医薬品庁では、「4か月ごとのワクチンブースター接種を繰り返すと、最終的に免疫反応を低下させる可能性がある」と警告しています。

これが、mRNAワクチンに限定しているのか、その他のワクチンでも同様と考えての声明であるかは不明です。後述する私の見解と共通する点があるかもしれません。

5歳児接種を容認？

にもかかわらず、COVID-19に対する世界的恐怖心が薄れてしまう前に、どさくさ紛れに駆け込みで、5歳以上12歳未満の子供たちにも接種させようと、政府、医学会（感染症学会）、マスコミも一丸となって推進しようとしているというのが現実です。

米国の産科婦人科学会では、妊婦のワクチン接種によって胎児（実際は新生児ということになりますが）にも生まれながらに抗体産生能力が備わっていたことを歓迎しているようです。

ただし、私が従来から申し上げていることは、生後すぐから多種多様のワクチン接種を実質上強制されること、統計的にもほとんど発症リスクがない感染症（ジフテリアとか破傷風とか）であるとか、追加で長じてからもCOVID-19やインフルエンザといったワクチン接種を行うことにより、それぞれの抗体造りを強要された結果として、その他の肝心なタンパク質合成に支障が出ることを懸念しているわけです。

多種多様のたんぱく合成を、大人とはケタ違いのペースで行わなければならない、胎児、新生児、乳児、幼児、もう少し広げれば大人になり切っていない子供に、これ以上不要不急なたんぱく質産生（もちろん、COVID-19感染を防ぐための“抗体”のこと）をワクチンによって強制することは、他の必需たんぱく質の合成不全、不十分といった事態を招く恐れが非常に高いのではないかということを危惧しているわけです。

例えば、脳細胞は一生入れ替わらないとされています。神経細胞の多くも同じだと考えられています。だからこそ山中伸弥教授が研究開発し実用化されつつある『iPS細胞（多能性幹細胞）』技術に大きな期待がかけられています。神経損傷であるとか、アルツハイマー症の根本治療にもなり得るからです。

生まれて数週間で親の顔を判別できるようになり（これには諸説あるようです）、多くは10～18ケ月くらいから片言の発語が始まります。遅い子は24ケ月以降ということもありますが、それは将来の知能指数とか能力とはあまり関係ないようですから心配には及びません。

出生時の脳細胞数（ニューロン）は大人と同じだけあるのだそうですが、それを接続し、直接電気信号のやり取りを司る『シナプス』という組織は、数はあまり増えないものの延長はされるのだそうです。

シナプスも、成長が終了するまで増産し続けられるのではないのだそうですが、成長に従って頭蓋骨も内容積を増し、脳細胞全体の重量も400ｇから1,200～1,400ｇに増加しますから、成長期には日々シナプスを造るためのたんぱく合成が行われているわけです。

ですから、本来なら、乳幼児どころか少年、少女になったとしても、余計なたんぱく質合成などしている余裕はまったくないはずなのですが、それを妨害、阻害する要素となる大きな要素が「ワクチン接種」ではないかと考えられるのです。

ワクチン副反応としての『帯状疱疹』

この問題は、厚生労働省の副反応報告には具体的には記述されておらず、後で批判されたら「いやここにちゃんと書いてあります」、という申し開きができないこともない、といった微妙な表現でわずかに触れられています。

『ワクチンを接種して1週間くらい経ってから、腕にかゆみや痛み、腫れや赤みが出てきました。どうすればよいですか？』

という、公式ホームページ上の質問（実際にあった質問か、厚労省で考えた想定質問かは不明）に対して、以下のように答えています。

『ｍRNAワクチン接種後、数日から1週間後くらい経ってから、接種した腕のかゆみや痛み、腫れや熱感、赤みが出てくることがあり、いわゆる「COVIDアーム」（またはモデルナアーム）と呼ばれています。ほとんどが武田／モデルナワクチンで報告されていますがファイザー社のワクチンでも稀に起こります。』

という文言の後に、「不快ではありますが健康に害はない」ですとか、「1回目でこの症状が出ても、2回目の接種は受けて良い」、「痛みがひどいときは鎮痛薬の服用」などと書かれています。

つまり、厚労省では、COVID-19ワクチンを接種すると『帯状疱疹が発症しやすい』ということについては、直接には言及しておりません。匂わせていないこともない、といったスタンスです。

しかし、厚労省ではありませんが『日本慢性期医療協会』という団体の公式ホームページの『慢性期.com』のインタビュー記事には、次のような内容が掲載されています。

インタビューに答えているのは『近畿大学医学部皮膚科学教室』の主任教授です。全体のことについてざっと概説を述べた後、

『高齢の方には注意が必要な帯状疱疹』という見出しが出てきまして、次に

高齢の方の一部は新型コロナワクチン接種後1～2週間で『帯状疱疹』を発症することがあり注意が必要です（ただし若年層でも発症する可能性がある）。帯状疱疹とは、水痘・帯状疱疹ウイルスが脊髄の神経部分に潜在感染し、再活性化することで起こる皮膚症状です。帯状に赤いぶつぶつや 云々…。

と、帯状疱疹に関する解説があり、そして、もし、ワクチン接種後帯状疱疹を発症したら、迷わず皮膚科を受診すべきだし、予防のためには予め『帯状疱疹予防ワクチン』を接種しておくのも良いでしょう、と続きます。

帯状疱疹増加中、若年層にも

これと並行して『帯状疱疹が若者に急増中』ということも、昨今では言われております。

この原因は、2014年以降『水痘ワクチン』の定期接種が行われるようになり、結果として水痘（水疱瘡）患者が激減したことによると考えられているのだそうです。

念のために説明しておきますと、『水疱瘡（水痘）』と『帯状疱疹』は同じウイルス（水痘・帯状疱疹ウイルス）が原因とされています。

多くは小児期に水疱瘡に感染し、免疫によって撃退して、大事に至ることはめったにないのですが、症状が完全に消えた後も、一部ウイルスは神経節に潜伏し、免疫力の低下を待ち受けていて、諸事情により免疫力が低下してくると、帯状疱疹として発症するとされています。

水疱瘡再流行の話に戻しますと、もともと免疫、つまり、あらかじめ抗体を持っていた人も、その後水痘ウイルスに暴露することがほとんど無くなったために、免疫系の本能が『もう抗体を造らなくても平気だろう』ということになってしまった結果であろう、と考えられているのだそうです。詳細は後述します。

念のため説明しておきますと、今現在すべてのワクチンは強制接種ではありません。法令による強制接種という制度にすると、後々問題が生じたときに国家賠償責任といったことになりますので、雰囲気的には強制に近いのですが、制度的にはあくまで“任意接種”であり、費用は国なり自治体が負担する、あるいは補助するという形式です。

盛んにテレビで宣伝している『Ｂ型肝炎訴訟は〇×法律事務所へご相談ください。相談無料』といったように、お国はワクチン等の法定接種による訴訟ですっかり懲りてしまったのでしょう。

インタビューに答えている近大の教授は、たぶんそういった方面、介護施設等での長期入所者の皮膚疾患に対する指導も多く、造詣が深いのでしょう。

ですから、厚労省も気づかない（実際は知らないふりをしているだけだと思われます。帯状疱疹発症リスクがある、ということになれば多くの高齢者はワクチン接種に二の足を踏むでしょうから）帯状疱疹発症という副反応、教授ご本人は当然の、周知の事実と認識していらっしゃるようですが、それは実は公然の秘密である、ということのようです。

もちろん、副反応としての帯状疱疹発生が高いなと感じるのは、この記事の情報だけではなく、個人的な関係においてもそういった声をかなり聞くからです。

私の年齢からしても多くは60歳代以上の方々ですが、一人や二人ではありません。ここ半年ほどの間に、「帯状疱疹になっちゃった」というお話を聞くことが多いのです。

加齢のせいでしょう、と言われればそうかもしれませんし、もちろん、私の感覚、感触であり、きちんとしたデータなどは全くありません。

たぶん全員、自分だけ運悪く、『こんな時に帯状疱疹が出ちゃった』（厚労省はワクチン副反応としての帯状疱疹のことは言いませんから）と、ご自分の運の悪さを嘆いておられるのでしょうが、医療現場、一般個人開業医ではなく、大学の臨床系主任教授であり、しかも皮膚科学が専門の教授の発言ですから、官僚連中の言うことよりはよほど信頼できます。

ワクチンによる免疫能は終生免役ではない

これは確か、まだ紙媒体しか発行していない当時に、月刊『西式健康法』誌に記述した内容だと思いました。具体的な例え話の内容はまったく異なったものであったかと思いますが、こういった趣旨の内容を論述したと思います。それは『火の見櫓(やぐら)』論です。

これは、どうも終生免役などというものは存在しないのではないか、ＢＣＧ接種で結核に対してほとんどの日本居住者が終生免役を獲得している、と思い込んでいたわけですが、実際、新規結核罹患者数は、一時に比べたら激減しましたが、ＢＣＧ接種者の中から（たぶん、陽転したことは確認しているはずです）結核に感染する人が出てきて、おやっ、ということになったようです。
というより、日本国内居住者で、ある程度以上の年齢であれば、全員結核の終生免疫を持っているはずであったのに、大した数ではないとは言え、そういった方々からも結核罹患者が出るようになって、「どうも終生ではなかったようだ」ということになってきたのです。

そこで、『火の見櫓』理論が出てくるわけですが、100年前であれば『火の見櫓』の重要性は非常に大きかったものと考えられます。

常に消防署員が火の見櫓に登って、管轄地域に火災の煙が出ていないかを監視していたわけです。

高層ビルもないし、家庭用の電話もまだほとんど普及していませんから、本当に『火の見櫓』が最も早く火災を発見し、初期消火とまでは言えませんが、大火災にさせない延焼防止という面では十分に有用であったわけです。

ところが平屋と二階建ての建物ばかりであれば十分な監視能力があったはずの火の見櫓ですが、高い建物が増え、5階建ての大規模公営住宅であるとか、民間の高層建物が増えるにしたがって見通しが悪くなりました。

また、家庭における電話機の普及により、火の見櫓から煙を発見するより早く、119番通報によって火災を認識することの方がずっと多くなります。

もちろん今日では、多くの人が携帯電話、スマートフォンを所持していますから、GPS位置情報によって、通報者本人がどんなに慌てて状況、場所を説明できなかったとしても、場所の特定もある程度はできるようになってきました。

そういう状況の中で、まだ撤去されずに残っていた『火の見櫓』が鉄骨の腐食によって、倒壊の危険が出てきた場合に、建て直しや補強工事をしようと考える人がいるでしょうか？解体しか考えないはずです。なぜなら『不要』なのですから。

既存のものが、いくら老朽化したからといって、必要がないものは、だれも再建しようとは考えません。お金と時間と空間の無駄だからです。

つまらない、当たり前すぎることを長々と述べましたが、免疫能はどうでしょうか？われわれは、もう天然痘は絶滅に追い込んだと思っていますから、現在、種痘（天然痘ワクチン）はまったく接種されていません。1976年が法定接種義務による最後の年度であったということです。

では、現在のわれわれが、天然痘に対する終生免役を保持しているかどうかというと、どうも完全に失われているようなのです。つまり、天然痘に対する抗体は、我々にとっては火の見櫓だということで、もう、その抗体タンパク質を造り続けることは、とっくの昔に止めてしまったようなのです。

ですから、今、万一天然痘が流行し始めたら日本の全人口の20％程度は死亡するのではないかと思われます。COVID-19どころの騒ぎではありません。

でも、天然痘は根絶されたんでしょう？もうこの地上で発生する心配はまったくないのでは？ということになるのですが、そうはならない可能性があると思っている人達もいます。

アメリカ合衆国は、定期接種はしていないものの、3億人分の天然痘ワクチンを保蔵しているとされています。

実は、日本においても16～7年前に天然痘ワクチンの備蓄が検討され、当時の総人口から推定抗体保有人口を差し引いて、およそ5千6百万人分という必要量を算出し、備蓄すべきという答申は出ているようなのですが、どのように確定し、それが現在どうなっているのかは調べが付きませんでした。

日本における公文書でもこの備蓄目的は『バイオテロ対策』と明記されておりますし、米国ももちろんそのためです。

1991年12月のソ連崩壊以降、ソ連で保管していた（米国CDCでも保管）天然痘ウイルスが他国に極秘裏に売却されたとの情報があった（たぶん事実でしょう）そうで、それに対応するために検討されたようです。こんなことは、ニュースでは流れなかったと思いましたが。

というようなわけで、今、天然痘ウイルスを生物兵器として使用されたら、多くの国の国民が致命的とも言えるダメージを受けることになります。

さて、余計な話はこれくらいにしますが、つまり、申し上げたいことは、ほとんどの人にとっては不要な抗体（天然痘とか結核とか）、あるいは、あまり有用でない抗体（変異が早すぎる等の理由で長期間にわたる有効性がないことを本能が承知しているインフルエンザ、COVID-19用）の合成、産生は、各々時期を見て止めてしまうということです。

天然痘とか結核抗体をヒトが保有する期間（産生を続けている期間）は、15年程度は続くであろうと考えられていますが、ご承知のようにインフルエンザとかCOVID-19は数か月が良いところ、といった具合です。

この15年程度という年数も、古代の平均寿命などを考えると、短すぎるという評価は適当ではないと思われます。少なくとも半生には該当しますから。

途中で少量の結核菌が体内に入ってくれたり、水痘ウイルスが体内に入ってくれれば、まだまだこの備えは必要だと免疫系は認識してくれるわけですが、まったく、そういった刺激がないと、10年未満でも抗体産生を止めてしまう可能性がたかいというということです。

帯状疱疹に話を戻します

帯状疱疹も水痘（水疱瘡）ウイルスが時々でも体内に侵入して、その存在をアピールしてくれれば、本能は抗体の産生を続けさせるはずです。

ですから、基本的には、高齢化等により免疫たんぱく（抗体等）の産生が十分には行なわれなくならない限り、ウイルスは封じ込めたまま、帯状疱疹を発症させずに済むことになります。

ところが、ワクチン接種によってCOVID-19ウイルス専用の抗体産生を新たに始めさせられると事情は変わってきます。

中和抗体の構造を考えた場合、先端部のレセプターに当たる部分は、各々ウイルスの持つスパイクタンパクに合わせた専用受容体タンパク質です。

そして、その受容体はそれぞれ固有のアミノ酸配列のたんぱく質であって、対象ウイルスのスパイクとだけ結合して感染を防ぐわけですが、一方で中和抗体の基幹部分はほぼ共通であると思われます。

ヒトによってはあれもこれも用意せよと言われても、とても手が回らない、ということが起きてきても何の不思議もありません。

ほうきの先端部の刷毛のような部品は十分に用意できたものの、柄にする竹が足りなくて、ほうきの完成品は造れない、といったことが想定されるわけです。

最低限の水痘ウイルス（帯状疱疹ウイルスと同じ）なら十分に防ぐというか、封じ込めておけるだけの抗体を造り続けることができていたが（だからそれまでは帯状疱疹の発症を抑えることができていた）、mRNAワクチンの接種により、免疫系としてはいきなり手強いウイルス対応を優先しろという指令が出てしまったから、今度は水痘ウイルス専用抗体が不足して、結果、帯状疱疹発症者が増えてしまった、と考えるのが一番妥当な考え方です。

そういったことを予見し、全体的に考察、検討しなければいけないところなのですが、その対応策として出てくるのが、今度は『帯状疱疹ワクチン』を打ちましょうということなのです。

これは、COVID-19抗体の不足を生じることになるでしょうから、さらなるCOVIDE-19ワクチンの５回目？のブースター接種が必要ということになってしまうでしょう。

ミッドウェー海戦の南雲中将と同じ過ちを犯すことになります。この戦法で対抗していたら、結局手痛い敗北を喫することになるでしょう。
なお、意味が解らない人はWikipedia等で調べてみてください。

今回の、ワクチン一辺倒の対応で何とかなる、できるという選択は、将来の医学者からは『愚かで、思い上がった金儲け主義医療』として医学界の黒歴史のひとつとして数えられることになるのではないかと思います。

正直なところを言わせてもらえば、確実にそうなると思います。