今シーズンはインフルエンザ大流行？

 　コロナワクチンの接種件数が多くの先進国で頭打ちになってきたと思ったら、どういう訳か、「今年はインフルエンザが大流行する可能性が高い」という情報が流れ始めました。
これに関することは、インフルエンザについては、本年（2021）5月18日公開の「You Tube」でも解説しておりますが、簡単にご紹介します。

内容は、先シーズン（2020冬～2021春）は、インフルエンザ罹患者ほぼゼロに近いと言えるような発生数であったということをご報告しました。

実は、昨年も、例年であればインフルエンザが流行を始めるであろう時期に、インフルエンザと新型コロナ感染症の同時流行が起こったら大変なことになるから、インフルエンザワクチンの接種もできるだけ受けるように、と多くのマスコミでは主張していました。

しかし、その時点での根拠は、まだ、新型コロナウイルスワクチンの接種が始まらないのだから、医療機関の負担が増加して医療崩壊したらどうにもならなくなるから、せめてインフルエンザ感染は予防できるようにしましょう、という主旨で推奨をしていました。

しかし、もともとインフルエンザワクチンも新型コロナウイスルワクチンも、当初のうたい文句からは大きく後退して、感染を防ぐものではない、重症化を防ぐことが目的だと、その主張が大きく後退してきたことは皆様ご承知の通りです。

インフルエンザの場合は、感染予防効果が全くと言って良いほどないということは、多くの方が、何となくではあっても認識しているとおりです。

もちろん、ワクチンのおかげで感染しなくて済んだ、済んでいると信じていらっしゃる方もそれなりには存在しますが、意地悪な見方をすれば、それは、初詣で疫病退散の願を掛けたから「おかげさま」で、というのとあまり大差ないものと思われます。

以前にも申し上げたような気がしますが、中には、インフルエンザワクチンを打った人の方がインフルエンザにかかり易い、という感想を持っている方もそれなりにいるくらいですから、やはり、実態としては「効いているのやら、効いていないのやら、さっぱり」といったところが正直なところでしょう。

そこで、コロナウイルスワクチンも、インフルエンザワクチンも、客観的な判定が困難な「重症化予防」が主たる目的と、主張を変えましたし、言い始めています。

当初、世界に先駆けてファイザーワクチンを国民の多くに接種をほぼ完了したイスラエルのデータでは、感染予防効果もほぼ予想通り、充分というデータでしたが、その後、再流行も発生し、３回目のブースター接種を推進したものの、それでも感染拡大を止められていない、ということはご承知の通りです。ワクチンは、ほぼ全くと言って良いほど感染予防の役には立っていない、ということは統計的にも証明されつつあるというのが残念ながら真実です。

重症化率はどうかというと、確かにその前の流行ピーク時と比較すると、確かに減少はしていますが、ウイルス自体のマイナー変異に起因する対人毒性の変化であるのか、ワクチンの効果であるのはまだ判定を行うのは時期尚早です。

もともとウイルスの特性として、人工の加工ウイルスでない限り、ある程度蔓延すると、宿主を生かさず殺さず状態にしておこうという方向に変異していきます。
自然に弱毒化したものであるのか、ワクチン効果によるものかという判断は困難なのです。

ほぼ百年前に猛威を振るったインフルエンザ（スペイン風邪）も、ワクチンも治療薬もなしに、自然と沈静化してきたことは歴史的、疫学的な事実です。その際の全世界の死者総数は４千万人にとされています。

ドイツと東京都のデータ

　ドイツと東京都のデータによると、ワクチン接種が７０％を超えた今日（ドイツでは少し下回るようですが）では、新型コロナウイルス感染症による死亡者の圧倒的多数は、ワクチン未接種者であると公表されています。
日本の新聞社等の報道では、ドイツにおける具体的な人数比率は報道されず、一時、『死亡者は全員がワクチン未接種者』といった内容まで報道されました。他国のデータからするとあり得ない数値ではありますが。

東京都では具体的な人数を公表していますので、そこからご紹介します。

本年の８月以降９月２０日までの５０日間に、東京都ではワクチン接種歴が明白な新型コロナウイルス感染症による死亡者４１２人を調査したところ、４９人（11.9％）がワクチン２回接種済み、１回だけ接種していた人が３８人（9.2％）、未接種者が３２５人（78.9％）という数字が公表されています。

この数値だけを見ると、ワクチン効果は絶大であるかのように、少なくとも重症化予防という面では、十分な効果があるようなデータとなっています。

大阪府でも同じようなデータを出しておりまして、本年の６月１日～１０月１７日までのおよそ１４０日間に、新型コロナウイルス感染症が原因となる死亡者のうち、２回接種をしていた２０～５０代はゼロ。

６０歳以上でも未接種の人は、感染後死亡率が4.6％、重症化率が2.2％であったが、２回接種を済ませて１４日以上経過した人では、各々1.6％、1.9％と1/3程度。
40代～50代で未接種の人の死亡率0.3％、重症化率は2.2％であったが、２回接種者ではゼロと0.1％。
20代～30代でも未接種者は0.01％、重症化率0.2％であったが、2回接種済み者ではいずれもゼロであった、とされています。

データを解析すると

ドイツは、詳細情報が入らないので（英語、独語に堪能であれば当然入手可能なのでしょうが）、評価は避けますが、日本国内のデータには突っ込みどころもあります。
ただ、ドイツでは1日の死者数が２００人超え、そしてその多くが（一時は全員と言っていたような気がしますが、過去記事が見つかりません）ワクチン未接種者であるということでしたが、それ以外の国々の実態からすると、全く考えられない数字です。

東京都のデータでは、2回接種済みでありながら死亡した人49人について、がんや糖尿病、高血圧といった基礎疾患がある人が45人を占め、48人は60歳以上であった、としています。それらの基礎疾患罹患割合については未公表です。

基礎疾患、といっても現在の標準至適血圧と比較して多少高いからといって、感染症死亡率が著しく上昇するということはあり得ませんし、そういった『基礎疾患あり』で恐怖心を抱いてしまった人は、医療機関の受診率が高いことによって、正確に病状を追跡することができた結果、と考えられないこともありません。

なにぶん、東京都における最新の年間総死亡者数は約１２万人ですから、数十人単位に対する正確な死亡原因を究明するのは、結構難しいことです。
東京だけで、毎日いろいろな原因で、事故も含めて３百数十人の方が亡くなっています。
調査対象期間は、８月１日～９月２０日の５０日間なのですが、５０日間の東京における総死亡者数はおよそ１万８千人以上です。

また、今日の風潮の中で、ワクチン接種を意図的に忌避している人というのは、ある程度以上の年齢で、自分はワクチンの強い副作用に耐えられないのではないか？と考える、もともと健康状態には問題がある方も多いと思いますし、自分はめったに大勢の人が集まる場所には行かないからと考える人も多いのではないかと思われます。

基礎体力というか生命力が元々弱い人では、接種しなかったから感染症が重症化したのか、生命、体力的に弱い人だから、重症化してしまったのかという点では、判定は困難です。

大阪のデータ

これは医学統計データとしては、極めて好ましくない、データ捏造とも通じるような発表の仕方であると言わざるを得ません。
一般的に年齢区分というのは、各々の研究者、研究機関で共通の区分、分類をしないと、正確なデータ比較が難しくなります。

一般的に、新型コロナウイルス感染症の場合には65歳以上を高齢者として、各医療機関、自治体等で統計を取っていたはずですが、大阪府だけは20代～50代という変則的な、区分分類で発表しています。

詳細かつ多岐なデータを取材者が精査、整理して、見栄えの良い見出し『20代～50代、感染後も死亡者ゼロ』となるように、部分的に強調して記事にしたということも考えられなくはありませんが、残念ながら今日の新聞記者（紹介している内容を報道しているのは「読売新聞」です）にそこまでの熱意と、スキルを有している人がいるとは思えません。

つまり、大阪府の発表をただ要約して、記事原稿を書いたと考える方が自然です。なぜだかわかりませんが、大阪府は、自らのコロナ対策の優位性と、ワクチン効果が絶大である旨、多少データを操作してでも印象付けしようとしているのではないか？と思ってしまいます。

どこか、維新勢力の大躍進と共通するものがあるのかもしれません。マスコミを味方につけた自己宣伝が上手？実質的な維新の最大有力者はテレビ番組に出ずっぱりですから。

リトアニアの話

　ちょっと話は飛んでしまいますが、バルト3国と言われた国のひとつである、『リトアニア』におけるコロナ情報をお伝えします。
ただ、この報道は『スプートニク・リトアニア』という通信社の記事であることをお断りしておかなければなりません。

結論から申し上げますと、リトアニアでは新型コロナウイルス感染者のうちワクチン接種2回済者も、未接種者もたいして変わらない死亡率である、という内容の記事です。
ドイツや日本のデータとあまりにも、内容が異なりますから、どちらが真実に近いのか？と大いに悩むところなのですが、そのヒントから説明させていただきます。

『スプートニク』という通信社は、名称からも推察できるようにロシアの通信社です。日本版 Wikipedia によると、ロシア政府系メディアである『ロシアの今日』の傘下にある通信社だそうで、報道内容はロシア政府の趣旨に沿ったものであることがほとんどであると思われます。

具体的な報道内容をご紹介しますと次の通りです。
リトアニアでは、新型コロナウイルス感染症による過去24時間の死者の40％がワクチン接種完了者だった。同国では新型コロナウイルスワクチン「モデルナ」、「ファイザー」（原文では『「コミナティ」（ファイザーとビオンテック社が開発）』と注記あり）、「アストラゼネカ」が住民に接種されている。スプートニク・リトアニアがリトアニア統計局情報を引用して報じた。

「リトアニアでは過去24時間に新型コロナウイルスにより２５人が死亡した。50～59才のグループで3人、60～69才と80～89才のグループでそれぞれ７人、70～79才のグループで8人の死亡が確認された。このうち10人がワクチン接種を完了していた」と報じた。
スプートニク社によると、リトアニア住民の183万1千330人が少なくとも1回の接種を終えており、2回接種完了者は161万6千38人。同国における新型コロナウイルスの累計死者数は6,251人。
という内容です。参考までに、リトアニアの総人口は２８０万人とのことです。

リトアニアの公式資料によれば、この報道時点ではワクチン接種率はおよそ60％台半ば（必要回数接種済み者）ですから、その結果としての死者数は、東京、大阪の公表数値の成果とは大きく異なります。

リトアニアの政治的立場

　リトアニアは旧ソ連邦に所属していましたが、現在ではむしろロシアとの関係は悪化しておりＮＡＴＯ加盟国になっています。少数ではありますがアメリカ軍が駐留しています。

そういったわけですから、ロシア製ワクチンである『スプートニク』も、中国製ワクチンである『シノバック』等も全く使用されていません。すべて、俗に言う西側製ワクチンです。

何と言ってもロシアの政府寄りの通信社ですから、捏造記事ということを考える向きもあるかもしれませんが、万一捏造記事であれば、間髪を入れずリトアニア政府から、抗議や反論が出されるはずです。

しかし、それがないところを見ると、数字は事実であり、ただ単にファイザーやモデルナも有効性はあまりないぞ、ということを言いたいだけの記事であるのか、何か他の目的があるのかということが気になります。

考えてみれば、ロシアも中国も自国の影響力を充分に発揮できる国に対しては、各々自国製ワクチンを供給していますが、例えば、各々十分な効果があると主張しているにもかかわらず、非友好国（日本等）に対する売り込みを一切しない、してこない、ということがどうも引っ掛かります。

実は今年の『東京オンピック』でも、間もなく開催されるであろう『北京冬季オリンピック』でも、参加条件としてワクチン接種を条件にしていましたし、北京でもするようですが、だからと言って、各々の有効性をきちんと比較、検討した形跡がありません。

本当に感染、蔓延を防ぐ、世界人類共通の願いとしてワクチン接種を普及、推進する、というのが最優先事項であるなら、これは極めて不自然なことです。
ひょっとして、西側（古い表現、分類ですが、対中露という観点からはこの表現が一番適切であると思います）も中露もワクチン接種目的は別なところにあるから、たいして効かないなんてことは百も承知、とにかく一人でも多くの人に接種する、それ自体が重要であり、目的なんだ、とでも言っているようにさえ聞こえてしまいます。

こういった不自然な点が、当初から多々存在していたから、一部の教養レベルの低い人々（失礼な表現とは思いますが）が荒唐無稽な陰謀説を信じるに至った原因の一つではないかと思われます。

主たる目的は資金集め？

　これは別稿で詳しく解説したいと思いますが、この説の信ぴょう性をさらに高める現実が進行しつつあります。『オミクロン株』流行の兆しです。

参考までに『オミクロン』という言葉は、アルファ、ベータのようなギリシャ文字のアルファベットに当たるもので、単に『О（オー）』のことです。ギリシャ語ではこの『О（オー）を『オミクロン』と発音するのだそうです。
顕著で特有な変異ウイルスに対して、順番に名前を付けていったということです。諸般の事情で途中の文字を飛ばしたものもありますが。

既存ワクチンの３回目接種がひととおり終わって、それでも有効性はあまりないと多くの人が考えれば、当然４回目接種を受けようと考える人は激減するでしょう。
とくに、結構きつい副反応があった方であればなおさらです。一応、近々治療薬もできるということだし、といったところでいくら勧められても接種は見送るでしょう。

そこで登場したのが『オミクロン株』です。感染のカギを握るスパイクたんぱく質のアミノ酸構造が大きく変わってしまっているから、従来のワクチンでは有効性が充分でない可能性が高い、しかし、ご心配召さるな、数か月で対応専用ワクチンは開発が可能であると、ファイザー（米国）、ビオンテック（ドイツ）ではすでに発表しています。
多くの素直な人が３回目接種を終えて、もうこれ以上売り上げが期待できないとなった途端に『オミクロン株』の登場です。まったく接種していない人は、通常のワクチン接種をまずしてもらって、それが済んだら、全員『オミクロン株対応ワクチン』も接種してね、といったことになります。

オミクロン株は、確かにＤＮＡ解析をすれば変異箇所は多いのでしょうが、だからと言って極めて重症化しやすいといった、深刻な変異をうかがわせるようなデータは、今のところまったくありません。

日本では岸田首相まで、どんなものかわからないものに対して、最新の注意を払って対応する、といったような談話を早々と発表するなど、やる気満々で、かなり不自然です。

長くなり過ぎても、また、ご承知の情報が多くて、読んでくださる方が飽きてしまうといけないので、続きは別稿で記述したいと思いますが、どうも、こういった不自然な、特定メーカー製品のワクチン推奨は『戦費調達』のため？ではないかと勘繰ってしまうのです。