西式健康法

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コロナウイルス騒動を総括する  時事14

約9分
コロナウイルス騒動を総括する  時事14

(会員様向け小冊子掲載原稿(令和3年(2021)11月発行)転載)

         コロナウイルス騒動を総括する

これまでの経緯

 日本でコロナウイルスが最重要の問題となってから、およそ1年半が経過しました。当初、2019年(令和元年)の12月に、中国の武漢市で新しいタイプの重篤な肺炎を伴うウイルス性疾患が発生しているようだ、というニュースが最初であると思います。

当初は、「へーっ、そうですか」といったようなことでしたが、日本で実際に大事件の始まり、となったのが『ダイヤモンド・プリンセス号』船客、船員の集団感染でした。
実際には、それ以前に奈良県において、中国武漢市の団体客の移動送迎を請け負った、バス会社の日本人運転手さんと中国人ガイドさんの感染が判明したのが1月28日。
その後、横浜港に帰港したクルーズ船『ダイヤモンド・プリンセス号』の乗客に多数の感染者が確認されたのは2月1日のことです。

そのあとのこと、2020年の3,4月ということになりますが、本年の7~8月の流行とは比べ物にならないような規模ではありましたが、それなりの流行の兆しが見えたため、全国学校の一斉休校や、評判の良くなかった「アベノマスク」なる感染拡大防止のためには、ほとんど役に立たなかったと思われる、ガーゼマスクが270億円の国費を使って配布されました。配布は2020年の4月からとなっています。

また、正気の沙汰とは思えないと批判の強かった、「Go To トラベル」なる、日本語としても英語としても意味不明な、移動費、宿泊費に政府から最大半額の補助金が付くという制度が開始されたのが、2021年7月22日からとなっています。

昨年秋以降から年始にかけての、第3波と呼ばれる流行拡大のほぼピークに当たる12月28日から補助制度が休止されて以来、そのままになっているようでしたが、また近々「Go To トラベル2.0」なる名称で、同様の制度が再開、実施されるようです。

コロナウイルス感染症は実質的空気感染

私が、このような提唱、「実質的には空気感染であるという認識を持たないと、感染拡大は止められない」という主旨の発表をしたのは、印刷物では月刊誌(現在休刊中)の令和2年(2020)5.6月合併号でした。

また You Tube の「公式西式健康法チャンネル」では、同年4月19日には『コロナウイルスは空気感染』という題名で公開しております。

自慢するわけでもありませんが(ちょっとは自慢しても良いなとは思わないこともないですが…)これは世界的にもかなり早い時点での指摘です。

そもそも、接触感染が主流という間違った対応の根本は、岩手医科大学の櫻井滋というダイヤモンド・プリンセス号に乗船して調査を行った学者の中の一人です。

NHKの取材によると「直感的に接触感染であることが解った」という、完全に誤った情報、というより思い込みに、何の根拠もないのに固執し、NHKもその内容を番組にすることによって、主流は圧倒的に接触感染、その元となる飛沫感染であるという認識を、国民に植え付けてしまいました。

櫻井氏は、その後も
「もし、今も感染が続いているとすれば、手袋をしているからと安心してしまい、ウイルスのついた手袋で、いろいろなところを触ってしまうなど、細かなほころびが起きている可能性がある。今後、基本的な対策をさらに徹底していくしか、感染予防の方法はない」

というような、あくまで接触感染と決め込んだうえでの見解を述べているのですが、今でも、引き続き岩手県の新型コロナ対策専門委員会の委員長を勤めておられるようで、岩手県危うしです。

ただ、さらにその後は、接触感染と言い張ることはなくなって『とにかく出歩くな、感染者と接触しなければうつることはない』といった方向に軌道修正をしました。

うかつと言えばうかつであることは間違いありません。何しろ、重大な判断をするにあたっての根拠として『直感』を最優先してしまったことは事実ですから、一応の専門学者としてはお粗末というしかありません。

しかし、学問には間違いはつきものですし、その当時から私と同様に空気感染(私は慎重に『実質的空気感染』と表現してきました)の可能性について見解を述べている専門家もいたようなのですが、どういう訳か完全に無視されてしまいました。

そうなると、最も責任が重いのはNHKを中心としたマスコミと国立感染症研究所等の国の機関、組織ということになりそうです。

まったく意味がなかった施設閉鎖、さらにはそれら施設の全館消毒、ご遺体をボディバッグに納めて、さらにはそのご遺体を取り扱う葬儀業者までが、全身防護衣を着なければいけないという、接触感染対応の膨大な無駄と無意味な負担を強いたことになりますから、ちっとは反省の弁が欲しいところです。

今後の展開

その後は、第4波、今年5~8月の第5波と確実に患者が増加してきて、この先どうなってしまうのか?ということが一番気になるわけですが、こればかりは神のみぞ知る、ということになります。

もちろん、今回の異常とも言える収束傾向は、ワクチン効果だけでは全く説明がつかない、というのが多くの専門家の共通した見解です。

もちろん、マスクや手洗い習慣など、もともとほとんど役に立ってはいなかったと考えるべきですから、たぶん、ウイルス自身の事情なのでしょう。

一般的には感染能力の低下、または、弱毒化、感染してもほとんど症状を現さないように、着々と子孫を増やせる、究極の進化ということになります。

ウイルスは人類を苦しめようとして変異しているわけではなく、何か判らぬ一種の生物的本能によって、繁殖力を向上させようとしているだけです。
誰もが、ワクチンも薬も飲む必要がない、と思うくらいに警戒心を解いてくれるような変異が彼らの望んでいる方向であり、目的であるからです。

そういったことから考えますと、第6波が来ることは来るけれども、本当にただの風邪に近いものとなって、現在感染症法で2類相当扱いとされている新型コロナウイルス感染症も、第5類という、インフルエンザと同じ扱いになるかも知れません。

ノイラミニダーゼ

 そこで一番気になるのが、このノイラミニダーゼの存在です。インフルエンザウイルスはこの『ノイラミニダーゼ』という成分を持っていますから、宿主細胞に造らせたウイルス複製が宿主細胞から脱出する際、宿主細胞を破壊しないように、ウイルスの脱出口を修復する仕組みを備えています。宿主にやさしいウイルスと言えます。

ところが、新型コロナウイルスは完全な定説というところまでは至っていないようなのですが、このノイラミニダーゼあるいはそれに相当する成分を持っておらず、宿主細胞が増殖したウイルスでいっぱいになると、宿主細胞の細胞膜を破って、宿主細胞を破壊して大量のウイルスが放出されるという増殖方法であるとされています。

つまり、インフルエンザウイルスに感染した宿主細胞は、細胞として本来の能力は劇的に低下すると思われるものの、破壊されることはないけれども、新型コロナウイルスに利用された宿主細胞は、用済みになると殺されてしまうという、血も涙もない宿主細胞利用法を採用していると考えられているのです。

深刻な後遺症が報告されているのはこの増殖法によるものと考えられます。つまり、今のところ、新型コロナウイルス感染症は『ただの風邪』とは大違いの、厄介者であり殺人ウイルスと言えないこともないという存在なのです。

ただ、噂されていると言っても一部はデータも取っているようですが、長期間継続した、あるいは継続しているという副作用報告には、疑問点も多いとは言えます。

官能分野とでも言いますか、能力と言いますか、数値化しにくい『感覚』は極めて評価が難しいのです。
以前と比較して味覚や嗅覚がやや鈍くなったようだという程度であれば、プロの調香師さんとか、一流の調理師さんでない限り、客観的な評価、比較は難しいと思われます。

ただ、息苦しさを感じるとか息切れしやすくなった、という感覚は発症前との比較が比較的正確であると考えられますから、後遺障害の実数は現在報告されている数の半分程度とは思われるものの、存在することは間違いないものと考えられます。

やはりノイラミニダーゼの有無が関係している可能性が大きいのではないかと思われますし、本稿ではスペースの関係で詳述は避けますが『逆転写』の問題、つまり、ワクチンやウイルス自体のRNA がヒトDNAに取り込まれてしまって、正常細胞の再生がうまくできなくなる、という可能性も否定はしきれません。インフルエンザではあり得ないことですが。

ワクチン

ただ、もう一つ気になることは、とにかく、行政もマスコミも多くの学者も『ワクチン』を打ちたくて、打たせたくてどうしようもない、居ても立っても居られないといった状況が、どうにも引っかかります。

これだけ下火になって、もちろん、より深刻なあるいは軽い第6波がやってくる可能性はあるのですが、これだけ急激に感染拡大が収まってきますと「自分はワクチンを接種しなくても良いかな」という気持ちになる方も多いだろうな、という雰囲気が漂い始めます。
そういう風潮が出てくると、必ず『恐ろしい後遺症』といったことが、報道で取り上げられるような気がします。

くり返しますが、確かにインフルエンザと同一視することはまったくできません。しかし、感染率や死亡率、重症化率を考えると、国民全員に必ず接種するように心理的に追い込んでまで打たなきゃいけないと考える根拠は曖昧です。

また、ワクチン接種後の死者数は、執筆時点では1200人強となっています。1か月先までの集計で、その期間経過後の死者はまったく無関係であるとして集計したものです。

ここで注目しなければいけないのは、ワクチン接種(データはファイザー社製限定で、7月中旬時点の集計)事故以外の死者の接種後死亡までの経過日数が、1週間以内という人が過半数となっているということです。
死亡者は圧倒的に65歳以上の方が多いのですが、65歳未満の死亡者だけを調べてみると、1か月期間では全体的にバラけています。

つまり、比較的若い層では、明らかにたまたま偶然の自然死と考えるべきではありますが、高齢層では、個々の因果関係の特定はできなくても、統計上明らかにワクチンが原因と考えるしかないデータが出ています。

それはそうでしょう。多くの人に40度近い発熱、注射部位の腫れ、炎症、痛み等のかなり強い副反応が生じていますから、重大な持病を持っていたり、体力的に弱っている人には、命取りになり得る、ということです。

既に2回接種して、それなりの副反応があった方は、3回目の接種はいくらテレビでそのように仕向けられようが、無料であろうが、絶対に接種は避けるべきでしょう。

そうこう言っているうちに、『オミクロン株』」なる新種が話題になってきましたが、その件に関しては後日ご報告させていただきます。

 

この記事を書いた人

株式会社 西式サービス西会 本部長西 万二郎
昭和27年(1952年)東京生まれ。東京工業大学工学部付属工業高校機械科を経て立教大学社会学部卒業。西式健康法創始者、西勝造の次男・西大助(西式健康法普及団体、西会第三会長、故人)次男として生まれ、在学中より西式健康法西会本部に勤務し西式健康法普及活動を開始。昭和52年業務部長、昭和63年本部長に就任。主な著書に『西式健康法入門』(平河出版社刊、共著)がある

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