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免疫能とワクチン  考察17

約20分
免疫能とワクチン  考察17

免役能とワクチン

 ワクチン3種同時接種はO.K?

 9月14日の朝の羽鳥慎一モーニングショーで、最近、岡田晴恵白鴎大学教授に代わって出演回数が多くなった、北村義浩日本医科大学特任教授がコロナ感染症関連の質問に対して、専門家として回答するというコーナーがありました。

北村教授は、感染研に10年ほど勤務したのちに、東大医科学研究所で感染症学、微生物学研究(ウイルスも含む)等の研究機関を研究者として歩み、現在の肩書は日本医科大学と長野保健医療大学で各々特任教授を務めておられます。

この北村教授は、公衆衛生学分野ではなく、まさにこの分野の専門家という肩書に相応しい研究者です。

なお、『特任教授』とは、専任の教授と同様、実際に講義や学生指導を行うが、フルタイムではなく、あくまで一定期間の雇用契約を結んだ教員です。
しいて言えば、外形的には正社員と同じ職務内容であるが、身分としてはパートタイム社員である、といった勤務形態です。

なぜ、このような解説をするのかというと、北村先生のお話はいい加減なお立場ではなく、本当に専門家というべき経歴、実績を有する研究者であり、その発言には、一目置くべき学者である、ということを申し上げたいからです。

もちろん、岡田晴恵教授も同様にレベルの高い専門家です。

3種連続接種で問題なし?

質問内容は、女子高校生を持つ母親からの、「子宮頸がんワクチン、インフルエンザワクチン、新型コロナワクチンを同時に接種しても良いでしょうか?」という内容です。

よくそこまでワクチンを信頼できますねぇ、その根拠は何なのですか?多くのお金がらみの法人、団体や人が推奨するからですか?
などと私などは思ってしまうのですが、私の個人的な感想は別にして、それに対する北村教授の回答は次のようなものでした。

「別にかまいませんが、各々のワクチンの接種間隔推奨期間があるものについては、それさえ守っていただければ、別にかまいません。」という内容でした。

しかし、想定外のことは、医薬品においてはしばしば起こることです。

もちろん、小児向けの4種混合ワクチン、現在であれば、ジフテリア・百日せき・破傷風・ポリオ混合などは、疫学統計的にそれなりの安全性は確認が保証されているということになりますが、それでも、現代先進国の子供たちにとって、破傷風やジフテリアワクチンまで、全員接種の必要があるのか?と考えると、疑問がないわけではありません。

もともと、破傷風ワクチンもジフテリアワクチンも、その有効期間(抗体保持期間ということになろうかと思います)は当初から10年程度とされています。
日本では、ジフテリア感染者は10年以上、一人も出ておりませんし、破傷風は、最新の情報では日本全土で、年間100人程度とのことです。なお、破傷風や狂犬病ワクチンは、深い切り傷に泥が入ってしまった後、狂犬病であれば疑わしい犬に噛まれた後に接種しても、有効とされています。
ジフテリア、破傷風ワクチンの実質的な全員接種が本当に必要なのか?となると疑問です。

具体的な懸念は

ヒトには自然免役というものがあって、最低限の細菌等に対する防御機能は生まれつき備えています。

DNAのらせん構造の中には、不活性状態の自然免役機能を司る部分が多数存在するのだそうです。

つまり、一応の備え、先祖が命がけで作り上げた、各々の細菌やウイルス等の敵に対する防御のための作戦計画書(抗体設計図、組立作業指示書的な機能)はあるのだけれども、それは有事まで封印されていて、『きっかけ』がないと発現することはないのだそうです。

もちろん、『きっかけ』というのは、感染のことです。先祖がそれに感染して免疫能を獲得した記録が残っていれば、作戦計画書として、遺伝情報の中に封印されていた計画書が直ちに復活するということです。

そこで、考えなければいけないのは、なぜ、生物の命を守るのに欠かせないであろう重要なたんぱく質(多くは)の生産図面が、封印されてしまっているのか?ということです。

ヒトの免疫システムは国家体制と同じ

 以前も、同様主旨のことを論述したような記憶があるのですが、北朝鮮の国家としての総合力(単にGDPで比較することが、すべてであるとは思いませんが)としては、日本と比較した場合、お話にならないレベルと言えます。

一方、その軍事力は侮れないと言えば侮れません。しかし、その異常とも言うべきレベルの軍事力を維持、強化するために、極端な「欲しがりません、勝つまでは!」状態となっているものと思われます。

軍事に回す人材、資金を広く生産活動を通して国民に還元(経済発展のみがすべてとは、これまた私は思いませんが)すれば、平均的国民生活は飛躍的に豊かで、充実したものにできるであろうと思います。
韓国が米国にそそのかされて北進して来たら、国家が壊滅するといった、西側から言わせれば妄想に近い感覚ということになってしまうかと思いますが、それを警戒して、ますます軍備を増強しているようです。
もちろん、『南朝鮮開放』ということも、建前としては大きな目的ということにはなっていますが、現実的な優先順位としては、それほど高くはないものと思われます。

そしてその次に出てくる発想が、『防衛のための先制攻撃』であり、弾道ミサイル、巡航ミサイルの開発にもつながると思われます。
北朝鮮でも、日本に侵略して豊臣秀吉の怨みを晴らす、といったようなことは言ってませんで、あくまで、自国を守るための軍備であり、先制攻撃である、というのが建前です。

この辺りはまったく日本も同様で、『敵基地先制攻撃能力』を持つべきだ、という議論が、自民党の平均的な考え方になってしまっているようにも見えてしまうのですが、これなど、異常興奮状態にある人間同士が武器をもってにらみ合う構図に近いと言えます。

一触即発

先日の千葉県の警察官による拳銃射殺事件を思い出してください。怯えた心理状態の時に、殺されるかもしれないと思うと、反射的な行動をとってしまうことがあります。

もし警察官が拳銃を持っていなかったら?あるいは拳銃使用に関する適切な訓練、指導を十分に受けていたとしたら?または、性格からして危険な要素を含んでいる可能性(非常に憶病であるとか)のある警察官であれば、内勤に回すといった対策を講じておけば防げた事件です。
被疑者には、警察官を殺害する動機はまったく存在していなかったであろう状況であったこと、一目見て、ノコギリには殺傷力が極めて乏しいということ、他の防御方法を選択する余地が十分にあったこと(拳銃を所持して構える余裕があったのだから、警棒を抜く間がなかったという言い訳は通用しない)、等を考慮すれば、一応、殺人罪で起訴すべき出来事であるということは、前回のブログでも述べたとおりです。

この状況は、国家間でも同様です。北朝鮮は大量の陸上部隊を日本に上陸させるための、海上輸送能力は保有しておりませんし、それを護衛する海軍力も日本と比較したら、大人と赤ん坊です。仮に実行したとしても、海上保安庁だけで防げる可能性すらあります。
単独の北朝鮮海軍ならば・・・、という但し書きは付きますが。

また、今の状況で北朝鮮が、日本全土に対する核攻撃を行う動機もまったくありません。事態が著しく緊迫すれば、米軍基地の機能を停止させるため、主要米軍基地と自衛隊の基地に対して核攻撃を行うという可能性はゼロではありませんが、極めて低いでしょう。それをしてしまったら、彼らも望まないであろう、全面戦争に突入するしかないからです。

それよりも、国際情勢が緊迫してきた、偵察衛星画像で液体燃料補充を開始した(ように見える)、といった状況だけで、日本から先制攻撃をしてしまったとしたら、この先、また何百年もの間、豊臣秀吉や朝鮮併合どころではない、非難と怨みのネタを朝韓両国民に提供することになるでしょう。国際的にも全く容認されることはないものと思われます。

さらには、日本の民間船舶等に対する拿捕や攻撃に対しても、十分な根拠を与えてしまうことになります。

映像だけの、表面上の情報収集で正確に判断することは不可能です。すべての補器類は接続したものの、実際には液体酸素、液体水素の充填は行わない、という訓練も十分にあり得ますし、今回、新開発の巡航ミサイルはもともとジェットエンジンですから、その兆候をつかむことすら困難です。
米国がイラクの大量破壊兵器保有というウソ情報によって、他国に侵略したような手法を使うつもりなのでしょうか?現在の一部の自民党首脳陣は。

具体的な対策

といったような、種々の条件を織り込んで具体的な対策を講じるとすれば、これは第2次大戦と同様の作戦しかないでしょう。

それは、友好外交とか、援助の増額とかいった口先、あるいは小手先の方法ではなく、一種の軍事的な解決法です。

どういうことかというと、先制攻撃をするレベルの状況に至ったら、攻撃対象地域と想定される施設付近の住民を、一斉に避難させることです。何も大規模な核シェルターを建設する必要はありません。防空壕すら不要です。

ハリネズミのように、日本国土に一発の弾道、巡航ミサイルも落とさせないための装備を備えるくらいなら(米国兵器産業は大喜びですが)、事態が緊迫、切迫したと判断したなら、大規模な避難指示(あるいは命令)を出し、それを受け入れることの可能な一時的施設を、軍事施設や主要行政施設が存在しない地域に建設した方が、はるかに現実的です。
そういった施設であれば、大規模噴火や大地震のような、甚大な被害が発生した際にもすぐに役立ちますが、ミサイル網は戦争以外には何の役にも立ちません。

もったいないから、いっちょう戦争やりますか?

マクロ経済的にも、兵器を輸入し、一部を国内でライセンス生産するより、そういった施設建設の方が、雇用も含めて日本経済に対する貢献度は何十倍も大きいはずです。

もう、必要度の低い道路やリニアモーターカーのような、無用の長物、金食い虫を造り続けなくても、土木建設関係業者の仕事は、当分の間十分に確保できます。
完全に頭打ちの住宅建設関係の法人、労働者にも十分に仕事を回せます。

余計な話が長くなって申し訳ありませんでした

申し上げたかったことは、生物の免疫システムも同様であって、不要、といっては言い過ぎでしょうが、使用頻度が極めて低いであろう装備を、ハリネズミのように備え続けることは、生体全体にとって、決してプラスにはならないであろう、ということを申し上げたいのです。

とくに、変異能力の高いウイルス類に対しては、専用の抗体産生能力が数か月しか継続しないであろうことは、インフルエンザはもちろん、新型コロナウイルスでもほぼ確認済みと言えます。

それでは、なぜ、抗体産生能力に期限を設けているかというと、1個体における、各種たんぱく合成、産生能力(単に数量でなく種類も含めて)には、それなりの限界があるからでないかと思われるのです。

あらゆる事態を想定して、あれもこれもと兵器を装備しようとすると、民政に回せる予算も人も、縮小してしまうことは避けようがありません。

たんぱく合成、産生は、原料であるアミノ酸を最低でも数百、大きなたんぱくになると数千から数万個を組み合わせて作るわけですが、そのアミノ酸の結合や原料たんぱく質、ペプチド(アミノ酸重合体で、たんぱく質よりはアミノ酸量の少ないもの)からの切出し(切断)、再結合、接着にもすべて酵素が必要であり、その酵素はすべて球状のたんぱく質です。

参考までに申し上げると、コラーゲンは繊維状たんぱく質です。

ヒト体内に存在するたんぱく質は、およそ十万種類とされ、そのうちの1万種類くらいが酵素としての仕事をしていると考えられています。

抗体産生もタダじゃない 

特定の病気に対する抗体等を臨時に増産するとなると、原料も、加工に必要な酵素の需要もその分、増大することになります。

病気になると、臥せってしまい、全身的な活動性が著しく低下させられてしまう理由は、普段はほとんど、あるいはまったく必要としない抗体等のたんぱく質等を、劇的に増産する必要が生じるからである、と考えられます。

つまり、通常の肉体維持、細胞再生に必要なたんぱく質の産生を最低レベルに抑えて、細菌、ウイルスといった外部侵入微生物等に対する、免疫細胞の増産に専念しないといけなくなるからとも考えられるのです。

ワクチンは不要不急の免疫能を発動?

そう考えますと、より良い状況で生存していくために封印している、特定抗体、特定白血球の産生能力を、実際には全く感染していないのに、念のための備えと称して人為的に増大させることは、なにがしかの支障につながることはないのか?ということが心配になるわけです。

一時、日本では乳幼児期に接種が義務付けられていた3種混合ワクチンですが、それなりの副反応報告によって接種推奨を外されたのは、アジュバンド(効果を高めるとする添加剤)に問題があるという理由でしたが、問題はそちらではない可能性があるということを申し上げたいのです。

予防接種法は、1994年(平成6年)に大幅に改定され、接種義務(もともと、罰則規定を伴わない義務ではあった)がなくなって、すべてが努力義務に改められました。
ですから、実際のところ、すべての予防接種は、『できれば打ってね』というニュアンスではあるのですが、逆に言うと、仮に問題が生じても、政府が無理強いしたわけではない、ご自分で選択なさったのでしょう?自己責任ですよね?と言い逃れができるような法体系に切り替えられてしまっています。一応の保証制度はありますが。

一般的には、ここ30年くらいの間に生まれた方は、アンチワクチン派でない限り、4種混合ワクチンとして、ジフテリア、百日咳、破傷風、ポリオをはじめとして、その他にもB型肝炎、小児肺球菌感染症、結核(BCG)、麻疹、風疹、さらには私などにとってはまったく馴染みがありませんがHib感染症、といったワクチンも接種している方が多数派のようです。
私のような昭和20年代後半生まれだと、予防接種、ワクチンというものは種痘(天然痘ワクチン)とBCG接種(結核ワクチン)だけではないかと思います。
ブラジル等に渡航した際に、その当時の何か予防接種義務があったワクチンを打ったかどうかは忘れてしまいました。
ここだけの話、その後はインフルエンザワクチンも接種したことはありませんし、実は新型コロナウイルスワクチンも今のところ未接種です。

一方で、最近では、冒頭でご紹介しましたように、若い女性であれば、子宮頸がんワクチン、インフルエンザワクチン、さらには新型コロナウイルスワクチンを接種しているか、それらを接種しようと考えている方も多いのではないかと思います。

青っぱな

昭和40年代以降生まれの方は、ぴんと来ない言葉でしょうが、それ以前に生まれた方であれば、クラスに何人か、冬になると必ず、常に鼻水を垂らしている同級生がいたのではないかと思います。

私の世代だと、もっと多くの子供がそうでしたし、私自身、小学校の低学年のころまでは、いつも、というわけではありませんが、鼻水が止まらず、当時はティッシュペーパーなどありませんから、衣服の袖で拭くしかなくて袖がテカテカになってしまうこともありました。

風邪に罹って鼻水が止まらないというだけではなくて、緑色をした鼻汁を垂らして、鼻の直下の人中の部分に、いつも乾きかけた鼻汁がこびりついているような子供が一人くらいはいたのではないでしょうか。
そのことを『青っぱなを垂らす』と、私が子供のころは周囲で言っていたと思います。

もちろん、今でも風邪を引けば、当初は透明な鼻汁が止まらなかったものが、緑色の粘性の高い鼻汁に変化してくるといったことはよくありますが、60年くらい前には、日本中に冬季はほぼいつも『青っぱな』を垂らしている子供がそこいらじゅうにいたのです。
その緑色の鼻汁の正体は、もちろん膿まじりの鼻汁ということになりますが、それでも大人では、そういった症状は見受けられませんでした。
みっともないと言えばみっともない状態ですから、大人は、仮に蓄膿症という病名が付く状態であっても、マメに鼻をかんでいたのでしょうが、それでも印象としては圧倒的に子供でした。

ある耳鼻科医のホームページに、次のような記述があります。
こどもが鼻水を垂らしているのが普通だった、昭和の時代。袖で拭いて叱られるこどもをよく見かけたものです。平成の世の中では緑色の鼻を垂らすこどもは減ったと思いますが、風邪を引けばこどもはすぐ鼻を垂らします。

1970年代前半生まれと思われるドクターの記述ですから、私が思っているよりは遅い昭和50年代でも、まだまだそういう子供がいたようです。

なぜ?鼻たれ小僧は激減したのか?

 これは単純に、栄養状態と考えて良いのではないかと思います。私が、小学生の頃の給食では、月に1度くらいでしたか、クジラの竜田揚げ(だったと思いました)というメニューがありました。
それを楽しみにしていたか、というとそうではなく、黒っぽくて、硬くて、牛豚とは違って肉の旨味を感じさせないものでした。

当時は、まだ、国民全体、特に成長期の子供の栄養不足に対して、政府も本気で取り組んでいたようで、たぶん、多くの子供にとって、そういった給食メニューは貴重なたんぱく摂取源であったのだろうと思われます。
肝油ドロップなどというものも、学校で斡旋していたように思いました。クラス単位で注文を取りまとめて。

少なくとも、多くの日本人にとって、栄養学的、統計的にたんぱく不足がかなり深刻という状況であったのでしょう。

であるから、今日、鼻たれ小僧は激減したわけで、たんぱく質不足、アミノ酸欠乏状態の国民がほとんどいなくなったので、老いも若きも、必要な抗体等の免疫細胞を十分に産生することができるようになったから、と思われるのです、

子供は免疫力が弱い?

 世界中で、とくに発展途上国では乳幼児死亡率が圧倒的に高いことについては、説明、証明の必要はないと思います。

それではなぜ、免疫力が弱いのかということですが、『子供は獲得免役が少ない』から、ということが一般的には言われているのですが、そのように単純に片づけて良いものなのかどうか?ということを考えてみましょう。

前述のとおり、獲得免役経験は少ないとしても、自然免役として、人類を困らせてきた多種多様な微生物に対する多数の免疫指示書を持っていますから、よほどまれで、対抗がむつかしい病原体による感染症でなければ、そうそう簡単に、命を落とすということはないはずと思われるのですが、現実的には子供の死亡率が高い、ということです。

子供にとっては抗体産生がすべてではない

そこで考えなければいけないのは、最も盛んに細胞分裂、増殖をさせなければいけない、成長期の子供や胎児のことです。

胎児は母親と免疫システム関しては連結していますから、胎児だけが感染するという心配はないはずですが、それでもワクチンの作用で胎児の細胞にまでスパイクタンパクもどきを造らせた場合(新型コロナウイルスのmRNAワクチンであれば)、正常な発育に支障生じることはないのか?ということも気になります。

成長を一瞬も止めることもない、休むことのない、成長期の子供も同様です。
手持ちのアミノ酸のすべてを抗体産生等に回すことはできませんから、ワクチンによって、常に不要な抗体産生が行われているということは、人体における北朝鮮状態に陥っていることはないのか?ということです。

であるからこそ、根拠は明示されないものの、ほとんどの国で12歳未満児への接種は承認していない訳(と思われる、という推測です)であって、その年齢制限を撤廃、拡大するなどということは、私に言わせれば狂気の沙汰です。

抗体の寿命

 新型コロナウイルスワクチンのうちのmRNA タイプのものは、全製品のデータを承知しているわけではありませんが、少なくともファイザー&ビオンテック製のワクチンは、2回接種後、数か月で抗体量が8割くらいに減ってしまう場合があることがデータ的に確認されています。
これは困ったことだから、3回目とか、それ以降も半年毎にブースター接種が望ましい、といったような議論が盛んです。

しかし、無制限に不要不急抗体等を産生し続けるということは、繰り返しになりますが、他のたんぱく合成に支障を与える可能性が、非常に高いと思われるわけです。

本来なら、警戒期間が切れると同時に、抗体等産生は停止され、実際にそうなるかは別として、その指令書も再封印されるべきものと考えられるのですが、次から次とワクチンを打っていると、鼻たれ小僧状態、つまり、肝心なものが不足して他に支障が出ることが懸念される、ということです。

例えば、風疹ワクチンを打つべきか、打たないでも良いのかは、風疹の抗体検査で判定するのだそうです。その中に『打たない方が良い』という選択肢が含まれていないことは問題だと思います。
血液中に風疹の抗体が存在するようであれば、まだ免疫能は有効であり活動中だが、抗体が見つからなければ、いつ風疹に感染してしまうかわからない、危険で無防備な状態と判定されます。
風疹ワクチンを接種すると、じきに抗体産生が始まりますから、仮に風疹ウイルスが体内に入っても、少なくとも風疹の発症はしなくなるわけですが、逆に感染機会がなかった場合には、無駄なたんぱく産生を相当期間にわたって継続させることになります。

感染率があまり高くはない風疹に備えるために、結果的には無駄な抗体等産生を延々と続けることの是非が問題です。

何か、イージスアショアのような感じもあります。万一の時にはそれなりに役に立つのかもしれないけど、万一の事態の発生確率と有効性を考慮すると、金額にまったく見合わない、ということです。

このイージスアショア問題に関しては「と、考えられる」ではなく、紛れもない事実と断言できます。

さて、風疹ワクチン接種者の抗体産生期間は、最低でも17年間は維持されるというデータもありますから、多くの人にとっては17年間不要不急な装備の継続追加産生、という形で維持費を支払わされることになるわけです。
東京都のデータでは、実際の風疹罹患者数が圧倒的に多いのが2013年で、およそ3400人強でしたが、昨年と今年は限りなくゼロに近い数字です。2018,2019年はやや多かったものの、各々1000人弱です。
東京都の人口は、2013年統計ではおよそ1,330万人ということになっていますから、その感染率は、0.03%以下ということになります。

自閉症

一時、ここ30年ほどの間に、自閉症罹患者数が世界中で激増しているという事実があります。と言っても、手に入るデータは統計数値を外部に公表している国の分だけです。

米国のデータでは、自閉症罹患者が1993年~2003年の10年間で657%増という、異常な増加を示したために、これはただ事ではない、何か具体的な要因があるはずということになりました。

その時にもっとも有力な容疑者として嫌疑をかけられたのが、ワクチンだったのですが、その後それを否定する論文が多数発表されたようです。
いわく、自閉症は診断基準があいまいで、明確な線引きができないから、ある年を契機に対象となった人が激増してしまっただけ、統計数値の見方の問題であろう、ということで片付けられてしまったようです。

これなど、国家レベルで基準を明確化し、再調査をすれば簡単に判明することなのですが、そういった再調査が行われたという事実は、少なくとも米国ではなかったようです。

また、ワクチン原因説については、当時の米国における主流ワクチンであった「MMRワクチン」について関連性を調査したが、その接種数が明確に減少した後でも、自閉症の罹患者数は減少しなかった、すなわちワクチン原因説は否定された、と極めてずさんな推測による判定が、十分な検証もなしに承認されたといった、といったような経緯のようでした。
なお、MMRワクチンとは、多くの先進国では採用されているものの、日本では未承認だそうで、麻疹、流行性耳下腺炎(おたふく風邪)、風疹の三種の弱毒化ウイルスワクチンのことです。

参考までに各々の接種後の有効期間は、麻疹ワクチンは10年程度、おたふく風邪ワクチンは有効期間について言及している文献が見つかりませんが、原則の2回接種でも感染率はゼロにはできない、とは言われていて、新型コロナウイルスワクチンと同様な傾向を示すのかもしれません。
風疹ウイルスは前述のとおり17年とされています。

特定ワクチン原因説が問題を複雑にする

ところが、こういった原因究明では、往々にして特定のワクチンの、例えば添加物に毒性はなかったのか?とかいった問題に矮小化というべきか、すり替えられてしまいます。

個別に動物実験等を行うと、各々のワクチン単体の毒性等が原因とは考えられない、あるいは、そうではなかったという結論に至る訳ですが、それでも、例えばなお、自閉症が増え続けているのだとすれば、各種ワクチンの個人に対するトータル接種数の増加があったのか、なかったのかといった視点から見直すことが絶対に必要であると思われます。

たんぱく質合成能力は、酵素の産生能力と同様、遺伝的な要因が多いとは思われますが、個体差が大きいことは紛れもない事実です。

お酒に強い、弱いは、肝臓におけるアルコール分解酵素の産生能力によって決まるとされています。

アルコール分解酵素産生能力同様、特定酵素、特定アミノ酸構造のたんぱく質を作る能力には、当然遺伝的に得手不得手があるものと思われます。

一部か全部かは不明ですが、脳実質を構成する各種たんぱく質合成にも、当然得手不得手があるはずです。

必要なたんぱく質が十分に合成できない、自然環境下では造る必要が全くなかったはずの抗体等を、ワクチンによって産生し続けなければならない状況に追い込んでしまった結果が、その他の支障、例えば自閉症の多発につながってしまった、ということはないのだろうか?ということを申し上げています。

もっと解りやすく言うと、不要不急の抗体産生を強要したがために、脳の必要たんぱく質の合成が十分に行われなかった結果、脳に機能障害が生じたのではないか?ということです。
そしてそれには、遺伝的な傾向が関与しているわけですから、さっさと無駄な抗体産生をやめてしまうという判断ができる個体もあれば、抗体を作り続ける個体もある、ということで、ごく一部には、重要な細胞を構成するたんぱく合成を犠牲にしても、抗体産生を優先してしまう遺伝的な要素を持っている人もいるのではないか?ということです。

とにかく、死んでしまっては何にもなりませんから、仮にどこかに障害が残っても抗体産生を優先するという選択肢を選ぶ、遺伝情報というのも当然成立し得ると考えます。

日本における統計数値でも、学習障害児に分類される児童は10倍以上、ここ10年(令和元年度時点)でも自閉症罹患者数は3倍、その他学習障害児も5~6倍に増加しているとされています。
幼少期から多種のワクチンを接種することによって、本来の正常な成長、生育に必要なたんぱく合成に支障が出る可能性がない、とは断定できないのではないか?
ということを、私が一番申し上げたいことです。

そのうえ、ほぼ毎年、インフルエンザと新型コロナウイルスワクチンを接種し続けるとなると、成人であってもさすがに各種問題が生じることが懸念されるのです。

この記事を書いた人

株式会社 西式サービス西会 本部長西 万二郎
昭和27年(1952年)東京生まれ。東京工業大学工学部付属工業高校機械科を経て立教大学社会学部卒業。西式健康法創始者、西勝造の次男・西大助(西式健康法普及団体、西会第三会長、故人)次男として生まれ、在学中より西式健康法西会本部に勤務し西式健康法普及活動を開始。昭和52年業務部長、昭和63年本部長に就任。主な著書に『西式健康法入門』(平河出版社刊、共著)がある

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